• 近年、従業員の働き方改革の1つの手段として、「フリーアドレス」を導入(予定を含む)する企業が増えています。CBREのテナント意識調査でも、フリーアドレスの導入率は2015年と比較して約1.6倍に増加しました。
  • フリーアドレスの導入理由の上位には、生産性向上、フレキシブルな働き方の促進、コラボレーションの促進など、社員の「生産性や働き方」に関連する項目が上位を占めました。また、「コスト削減・抑制」に関連した項目が相対的に少なかった一方で、イノベーションや創造性の活性化を推進するような「組織のあり方」に関連する項目が、「生産性や働き方」の次に多く選ばれています。
  • フリーアドレス導入テナントは、オフィススペースをよりフレキシブルに構築しようとしています。BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)の導入率は高く、コワーキングスペースなどの共用オフィスの利用も前向きに検討しています。在宅勤務への取り組みも進んでいます。