東京

CBRE、2021年の「企業市民ベスト100社」にランクイン

CBREグループは、3BLメディアが毎年公表している「企業市民ベスト100社」ランキングに選出されました。

2021 年 05 月 28 日

Media Contact

マーケティング&コミュニケーション

本リリースは、2021年5月18日にダラスで発表されたリリースの翻訳版です。

 

CBREグループ(NYSE: CBRE)は、3BLメディアが毎年公表している「企業市民ベスト100社」ランキングに選出されました。同ランキングは、環境・社会・ガバナンス(ESG)において優れた実績を上げている企業を表彰するもので、米国の大手企業1000社を対象に評価を行い、企業市民として最も優れた100社が選ばれました。CBREは全体で第24位に選出され、不動産会社としては最高位を獲得しました。

CBRE最高企業責任責任者(CRO)のティム・ディスモンドは次のように述べています。「世界は新型コロナウイルス感染症のパンデミックの影響、気候変動に伴う恒常的なリスク、その他の大きな課題に立ち向かっており、かつてないほど、責任あるビジネス慣行が重要になっています。我々は、こうした課題の解決に取り組んでいることを誇りに思っています。今後も引き続き、従業員と力を合わせて、ESGに関する取り組みを進めていく所存です」

「企業市民ベスト100社」ランキングは、気候変動、従業員との関係、環境、財務、ガバナンス、ステークホルダーおよび社会、人権、ESGパフォーマンスという8つの分野について、ESGの透明性と実績に関する合計146項目の要因を評価した結果に基づくものです。3BLメディアが開発した方法を用いて、インスティテューショナル・シェアホルダー・サービシーズ社(ISS)の責任投資部門で、サステナビリティ格付評価を行っている、ISS ESGがラッセル1000指数組入れ企業を評価しました。

3BLメディア 最高経営責任者(CEO)のデイブ・アーモンは次のように述べています。「パリ協定や国連の持続可能な開発目標(SDGs)に定める変革に向けたターゲットをこの10年間で達成するためには、すべての企業がESG問題への取り組みを、事業活動の中核に組み込む必要があります。2021年の『企業市民ベスト100社』に選ばれた企業は、ESGに関するリーダーシップと透明性が社会と企業利益にもたらす価値を示すことで、その要請に応えています。これらの企業は、意欲的な目標を打ち立て、その目標を達成するための戦略を示し、進捗状況を測定するためのデータを開示し、ビジネス上の意思決定に関わるステークホルダーに対して、情報を提供しています」

CBREは今年すでに、バロンズ誌の「最も持続可能な米国企業100社」で22位にランク付けされています。また、フォーチュン誌の「世界で最も賞賛される企業」では、3年連続で不動産会社として最高位を獲得し、エシスフィア・インスティテュートの「世界で最も倫理的な企業」にも8年連続でランクインを果たしました。

CBREの企業責任プログラムの詳細については、下記URLをご参照ください。
www.cbre.com/responsibility

 

 

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シービーアールイー株式会社について

シービーアールイー株式会社は、米CBREグループの日本法人で、不動産賃貸・売買仲介サービスにとどまらず、各種アドバイザリー機能やプロパティマネジメント、不動産鑑定評価などの20以上の幅広いサービスラインを全国規模で展開する法人向け不動産のトータル・ソリューション・プロバイダーです。CBREの前身となった生駒商事が1970年に設立されて以来、半世紀以上にわたり、日本における不動産の専門家として、全国9拠点で地域に根ざしたサービスを展開してきました。企業にとって必要不可欠な「ビジネスインフラ」として認められる不動産アドバイザリー&サービス企業を目指して、国内約1,700名*のプロフェッショナル(*子会社を含む)が、最適かつ的確な不動産ソリューションを中立的な立場で提供いたします。詳細につきましては日本国内ホームページ www.cbre.co.jp をご覧ください。公式SNSアカウント LinkedIn | X | Facebook

CBREグループについて

CBREグループは、「フォーチュン500」や「S&P 500」にランクインする、米国・ダラスに本社を構える世界最大の事業用不動産サービスおよび投資顧問会社です(2024年の売り上げベース)。全世界で140,000人以上の従業員(ターナー&タウンゼントの従業員を含む)を擁し、100カ国以上で、アドバイザリー(リーシング、不動産売買、不動産デットオリジネーション、事業用不動産ローン、不動産鑑定評価)、ビルディングオペレーション&エクスペリエンス(ファシリティマネジメント、プロパティマネジメント、フレキシブルオフィス、デジタルインフラサービス)、プロジェクトマネジメント(プログラムマネジメント、プロジェクトマネジメント、コストコンサルティング)、リアルエステート・インベストメント(不動産投資マネジメント、不動産投資開発)の4つの事業セグメントを通じて、クライアントにサービスを提供しています。

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