サステナビリティ/環境性能
回答者の3分の2以上が、今後3年間でより多くのサステナビリティや環境性能を備えた施設が必要と回答。テナントや投資家がESG(環境・社会・ガバナンス)への取り組みを強化しようとする中、建物の仕様にはより多くの環境性能が盛り込まれている。重点分野には、環境認証、再生可能エネルギー、グリーンオペレーションなどが挙げられる。〔表1〕
冷凍冷蔵倉庫
コロナ禍の影響でオムニチャネルの食料品小売業は成長し、それに伴う需要は加速していることから、回答者の60%は将来的に冷凍冷蔵倉庫が必要になると考えている。 2021年上半期には、アジア太平洋地域の賃貸面積の約20%が冷凍冷蔵倉庫であり、同期間に賃貸された床面積は2019年上半期の3倍以上となっている。オムニチャネルの食料品小売業が引き続き勢いを増しており、冷凍冷蔵倉庫の需要は今後さらに高まると考えられる〔表2〕。また、製薬業界からの要求が高まっていることも、高品質の冷凍冷蔵倉庫の需要を後押しするだろう。
多層階物流施設
工業用地の不足と倉庫需要の増加により、多層階物流施設を建設するデベロッパーが増えている〔図11〕。大都市圏の工業用地の供給が引き続き逼迫していることから、優良な土地の価格は大幅に上昇することが予想され、今後、より多くの多層階施設の開発が促進されるであろう。
バックアップ電源
自動化など新技術の導入により倉庫運営には安定した電力供給が不可欠である。特に温度管理を必要とする倉庫の入居者からは、停電のない物件や緊急時のバックアップ電源の確保などが求められている。




