大都市圏を中心に、ホテルの開発計画が相次いで浮上している。全国主要8都市で2017年から2020年までに供給される客室数を集計した結果、2016年末の既存ストックから32%の客室数が増加することがわかった。 東京、大阪、京都の三大マーケット全体では、既存ストックに対して38%、都市別では、東京は31%、大阪は42%、京都は最も多い57%に相当する供給が見込まれている〔図表1〕。
ホテル開発が進む背景には、拡大するインバウンド需要がある。2017年の訪日外客数は対前年比19%増加の2,869万人に達した〔図表2〕。増加率が年平均12%にまで鈍化したとしても、2020年の政府目標値である4,000万人は充分に達成可能と言えよう。
訪日外客数増加の恩恵を受けて、ホテルの稼働率も上昇し、その結果客室単価を上げる動きが見られるようになった。ホテル開発の加速は、増加するインバウンド需要と上昇するパフォーマンスを裏付けにして、収益の成長見通しを描き易い環境だったことが要因と言えよう。
