中央線沿線5エリア 業務集積比較

まずはお茶の水と中野に集積する企業の業種分類であるが、これまでビジネス街が形成されてこなかった中野だけが異質であることが見てとれる。

中野駅を中心 とした中野1～6丁目は、駅近辺であっても住宅地と生活に関連する商業地が中心であるため、飲食店や不動産、学習塾、病院といった生活関連業種が数多く集 積する。お茶の水は、学生街のイメージから教育の割合が多いかに思えるがさほどではなく、また、飲食店の割合も低い。

基本的には他のビジネス街と大きく異 なっているとは言えないが、楽器店やスポーツ用品店が著名な物販店舗の集積や、各種大学病院が多く立地することによる医療・福祉の割合の高さが表れてい る。

上記グラフは2001年から2009年にかけての業務集積の変化を示しているが、中野では金融・保険業の減少と情報通信業の増加、お茶の水はさほど大きな 変化ではないものの、逆に金融・保険業の増加と、卸・小売業の減少が見て取れる。

また、お茶の水では、建設業や製造業といった重厚長大型の業種割合が、そ ろって10％以上減少している。現在開発中の御茶ノ水ソラシティはもともと日立製作所の本社であるが、同社が丸の内に移転したのは2006年のこと。お茶 の水を代表する企業移転に際しても、周辺に立地していた関係・関連会社の移転はさほどではなく、その影響は、この程度でしかなかったともいうことができ る。

上記グラフは所在企業の設立年別割合を比較したものだが、5エリア中、中野とお茶の水だけが1984年以前に設立した企業割合が30％以上を示し、比較的 古い企業が集積していることが分かる。

また各エリアともに2000～2004年設立の企業割合が高いが、これは2000年前後、パソコンの急速な普及とと もに訪れた"ITバブル"に起因するものといわれており、東京全体のビジネス街で同様の傾向が示されている。別の見方をすれば、同年代の突出の度合いが、 「情報・通信」及びそれに関連するITサービス業の集積を示す一つの証左であるといえ、前述の立地業種割合や業務集積変化の結果と合わせて考察いただきた い。

業務集積比較の最後は、エリアに所在する企業規模の分布を示した。元データが「経済センサス」での調査であることから、企業そのものの規模というより、対 象エリアに立地するオフィスや事業所の規模と捉えた方が正確なイメージかもしれない。

グラフは、10人未満の小規模企業が集積する中野、大規模な企業が集 まる西新宿や丸の内・大手町、その中間がお茶の水、飯田橋・九段下と予想通りの結果を示しているが、1事業所の規模を考えると、これは多分にそこに立地す るビルの規模に起因するところが大きい。後述する各種オフィスビル開発の進捗に伴い、集積企業規模は大きく変化していくものと思われる。

データの対象エリア面積と範囲

調査要領