ジャパン特別レポート - Japan Future of Office 2021年11月

テナントアンケートから見えてくる「これからのオフィス」
コロナ禍を受けて働き方が大きく変化している中、日本およびアジア太平洋地域全体それぞれにおいてオフィステナントアンケートを実施し、これからのオフィスがどう変わり得るかということを考察。日本では、働き方の変化がもっとも顕著とみられる首都圏を対象に調査を行った。

オフィスの役割が明確に
多くの従業員がリモートワークで働くようになったことで、逆にオフィスの役割が浮き彫りになった。社内外の人が集まって協働してこそイノベーションも生まれる。コミュニケーション、コラボレーションが、改めてオフィスの役割・存在価値として認識されている。

ハイブリッドワーキングがニューノーマル
アジア太平洋地域全体においても東京においても、リモートワーキングとオフィスワーキングの両方を可能とするハイブリッドワーキングを志向する企業が増加している。一方、欧米に比べてアジア太平洋地域の企業の方がオフィスワーキング志向が高いという傾向もみられた。

ワークプレイスの多様化とともにシェアオフィスの存在感も高まる
オフィスを中心としつつも、働く場所の多様化は今後も進むだろう。それと共に、オフィスでも自宅でもない、第三の働く場所＝サードプレイスの存在はますます重要となる。特に、自宅で働くスペースが確保しにくい日本やその他アジアの国々では、サテライトオフィスとしての利用を中心にその存在感は高まると予想される。